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宮崎の胡瓜

宮崎県は冬~春にかけて野菜の供給基地として重要な役割を果たしている。中でも、胡瓜とピーマンのシェア、知名度は高く、地盤沈下しているとは言え、宮崎農業の基幹作物である。

2品とも価格変動が大きく、いろいろな安定化策の取り組みが行われてきたが、産地には以前の活気はない。経済連OB・M氏の話では胡瓜の中心的産地であるT町の生産者部会は130戸あったが、昨年は83戸、36%減になった。生産量は5.000トンから4.000トンに2割減少した。後継者のいる生産者は3割に満たず、農業法人への転換も積極的に行われているが、労働力の不足で減少トレンドは否めない。

 

数十年近くも連作している生産者も多く、土壌障害や天候不順もあって、近年、反収が低下している。一時的に沈静化したとは言え、再び燃料がじりじり上がる傾向にあり、収量減で市況が堅調とは言え採算は厳しくなっている。関係者は当面の打開策として、一段の収量向上に取り組み始めた。

2008年の化成肥料急騰を受けて、地元で豊富に産出される畜産加工残査の活用に着目し、有機肥料主体の土作りに動いている。従来、有機肥料は「高い」イメージがあり、消費地のデフレ圧力でコスト削減に迫われ、化学肥料の依存度が高まっていた。

高品質、安全指向、環境意識の高まりと、化学肥料の高騰で有機肥料との価格差が縮小し、風向きが変わった。有機肥料原料を製造しているN社は経済連、販売会社、農業法人等と連携し、自社原料をベースに費用対効果の優れた配合肥料を開発し、順調に販売量を伸ばしている。

 

N社関係者から、胡瓜で既に反収30トンを上げている女性農業人が現れたと言う話を聞いた。品種や栽培条件、管理技術にもよるが、通常1520トンが一つの目処であるからこの数字は並はずれている。時間が取れなかったので本人とはお会いできなかったが、ご主人の後を継いでハウス面積15㌃で出荷量45トンは素晴らしい。普通、この量を出荷するには2倍近くのハウスが必要である。簡単に言えば彼女のkg当たりの収穫前生産コストは半額に近い。

細かい数字はともかく、デフレ時代を生き抜くには限られた面積で如何に生産量を上げるかが問われる。今まで、面積拡大主義が巾をきかせてきたが、資源高時代を迎えて単位面積あたりの収量向上が競争力強化の原点となる。

 

 

 

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